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JIS【ジス】

デジタル大辞泉

ジス【JIS】[Japanese Industrial Standard]
Japanese Industrial Standards》日本工業規格。昭和24年(1949)制定の工業標準化法に基づき、鉱工業品の種類・形状・品質・性能から設計・検査などに制定された規格。認証された製品にはJISマークを表示することができる。
[補説]認証は、かつては国または政府代行機関が行っていたが、平成16年(2004)工業標準化法の改正により、民間の登録認証機関が行うようになった。

出典:小学館
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栄養・生化学辞典

JIS

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JIS
 日本工業規格の略.日本における鉱工業生産,販売,使用に関する技術的なことに対して定められた規格.認可された製品には JISマークがつけられる.

出典:朝倉書店
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IT用語がわかる辞典

ジス【JIS】
工業製品に関する日本の国家規格。工業標準化法に基づき、経済産業省設置の日本工業標準調査会(JISC)により定められる。コンピューターのプログラムや文字コードなどの情報処理に関する規格も含まれている。◇「Japan Industrial Standard」の頭文字から。「日本工業規格」ともいう。

出典:講談社
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世界大百科事典 第2版

ジス【JIS】
日本工業規格Japanese Industrial Standardの略称。1949年に制定・施行の工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会(略称JISC)の審議を経て,通商産業大臣,運輸大臣,厚生大臣など主務大臣が定める国家規格をいう。JISの前身に,日本標準規格(JES,1921‐41),臨時日本標準規格(臨JES,1939‐45),日本航空機規格(航格,1941‐45),日本規格(新JES,第2次大戦後の一時)があった。

出典:株式会社平凡社
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ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

JIS
ジス
Japanese Industrial Standard
日本工業規格の略称。鉱工業製品について日本の標準規格を定めたもの。規格を標準化し統一することにより,生産者は生産合理化,技術向上,コスト低下などの利益を得られ,消費者信頼性,安定した価格などを得られる。経済産業省が JISにかなうと認定した工場の製品には JISマークの使用が認められている。

出典:ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
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日本大百科全書(ニッポニカ)

JIS
じす
Japanese Industrial Standards
日本工業規格の略称。一般に「ジス」とよばれる。工業標準化法(昭和24年法律第185号)に基づいて、鉱工業の生産、流通、消費にわたって技術的な事柄の統一、標準化を図るために定められた鉱工業製品の規格その他の工業標準をいう。国家規格である。1921年(大正10)工業品規格統一調査会が設けられて工業製品の規格を定めることが図られ、1933年(昭和8)日本標準規格Japanese Engineering Standardsが定められた。これはJES(ジェス)とよばれ、第二次世界大戦前には約2000規格が決められた。戦後の1949年に工業標準化法が制定され、これに基づいてJISが定められ、JESはすべてJISに改められた。JISは、生産、消費の合理化を図り、生産、技術の向上を促進し、品質の改善を図ることを目的としており、経済産業省に設置されている日本工業標準調査会Japanese Industrial Standards Committee(略称JISC)が工業標準化に関する調査・審議等を行っている。JISは、技術用語、記号、数値をはじめ、製品の種類、形状、品質、性能などのほか、完成品の試験方法、分析、検査、測定方法、さらに設計、製造、使用、包装など広範囲にわたり、2010年(平成22)3月末時点の規格数は1万0202である。規格に適合したものには、JISマークをつけることができ(JISマーク表示制度)、制定されたすべてのJISは5年ごとに見直される。1980年(昭和55)に工業標準化法が改正されて以降、外国企業にも適用されている。また2004年の法改正では、JISマーク表示制度の抜本的な改正が行われ、JISマークのデザインも変更された。[中山秀太郎]

出典:小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)
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精選版 日本国語大辞典

ジス【JIS】
〘名〙 (Japanese Industrial Standard の略) 日本工業規格。鉱工業製品の規格を標準化し品質の改善をはかるために、昭和二四年(一九四九)工業標準化法によって制定された規格。日本工業標準調査会が調査を行ない、経済産業省(もとは通産省)が認定する。合格した製品にはジスマークがつけられる。同五五年以降、外国企業にも適用。

出典:精選版 日本国語大辞典
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