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EDI【いーでぃーあい】

デジタル大辞泉

イー‐ディー‐アイ【EDI】[electronic data interchange]
electronic data interchange》コンピューターネットワークを通じて、企業間で商取引に関する電子データを交換しあう仕組み。

出典:小学館
監修:松村明
編集委員:池上秋彦、金田弘、杉崎一雄、鈴木丹士郎、中嶋尚、林巨樹、飛田良文
編集協力:曽根脩
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農林水産関係用語集

EDI
Electronic Data Interchange(電子データ交換)の略。異なる企業間で、受発注や決済などの取引に関する情報を広く合意された規約に基づきコンピュータ間で交換すること。

出典:農林水産省

DBM用語辞典

エレクトロニック・データ・インターチェンジ【EDI Electronic Data Interchange】
二者間で、送信あるいは共有された電子情報のこと。

出典:(株)ジェリコ・コンサルティング
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流通用語辞典

EDI【electronic data interchange】
エレクトロニック・データ・インターチェンジ。トレーディング・パートナー(取引相手)間のビジネス情報を標準化された規定によってコンピュータ間で電子的にやりとりする手法。1970年代に運輸業界で標準化が設定され、その後全産業に普及していった。米国では、ANSI(米国標準化機構)のACSX12がEDIの標準として通信規定が設定されているが、ファイル・フォーマット規定、取引セットは業界で詳細設定されている。食料品業界ではUCC(UniformCode Council)、衣料品業界ではVICS(Voluntary Inter-Industry Communication StandardGroup)が指導している。EDIによる標準規定は企業間のすべての通常取引にわたっており、発注、納品、出荷通知、代金決裁などが代表的に利用されている。伝票処理に比べ、ペーパーレスであるので、処理コストや郵送コストなど大幅なコスト削減となり、さらに配送スピードの向上と計算ミスの削減が達成される。

出典:(株)ジェリコ・コンサルティング
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ブランド用語集

EDI
EDIとは定められた標準規約に基づき通信回線を経由して企業間でデータを送受信し、情報の共有化や取引の迅速性、正確性の向上を図る仕組みのことをいう。

出典:(株)日本ブランド戦略研究所
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IT用語がわかる辞典

イーディーアイ【EDI】
企業間の商取引に関するビジネス文書を、コンピューターネットワークを通じて電子的にやり取りする仕組み。◇「electronic data interchange」の頭文字から。「電子データ交換」「電子情報交換」ともいう。

出典:講談社
(C)Kodansha 2011.
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大辞林 第三版

EDI
〖electronic data interchange〗
電子データ交換。コンピューター-ネットワークを用いて、受発注・決済などの業務用文書をやりとりすること。プロトコルの標準化がすすめられている。

出典:三省堂
(C) Sanseido Co.,Ltd. 編者:松村明 編 発行者:株式会社 三省堂 ※ 書籍版『大辞林第三版』の図表・付録は収録させておりません。 ※ それぞれの用語は執筆時点での最新のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

EDI
イーディーアイ
electronical data interchange
電子データ交換ともいわれる。異なる企業間で注文書や売上データなど商取引のためのデータを通信回線を介してコンピュータ間で交換すること。 EDIの活用によって情報伝達が迅速となり,さらに POSシステムと組合せることにより納期の短縮や余剰在庫の削減などが可能となる。業界内で情報交換の規格を統一し EDIをうまく活用した例として,アメリカのアパレル業界と小売業が開発したクイック・レスポンス (QR) が有名である。同様に国際的な EDIの進展にはプロトコルの標準化が必要であるが,国連のヨーロッパ経済委員会でその標準化が進められ,1988年には EDIFACTの名称で国際標準化機構 ISOの承認を受け,国際規格として公開されている。

出典:ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
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日本大百科全書(ニッポニカ)

EDI
いーでぃーあい
electronic data interchange
電子データ交換。企業間での商取引のためのデータを、通信回線を介してコンピュータ間で交換すること。双方で事務・業務の効率化が一挙に進む効果が期待できることから、データ様式・プロセスの標準化やインターネット回線の活用が増えるにしたがって、2000年代に入ってからの導入が加速している。交換するデータは、見積り作成に始まって受発注、請求・決済に至るまで、取引のあらゆる領域に及ぶ。EDI導入の効果は、少量多頻度発注、少量多品種生産、物流小口化などに対応できることから、ジャスト・イン・タイム(必要なものを、必要なときに、必要なだけ調達すること)やサプライチェーン・マネジメント(SCM。生産、販売、流通を一体化した供給連鎖管理)の最適化が進められ、在庫圧縮や欠品防止などが可能になる。それだけでなく、業務自動化・ペーパーレス化で副次的に人為ミスが排除できる。EDIはメーカー、物流業界から始まった事務・業務基盤技術であるが、日本の低生産性部門といわれてきたサービス業界でも、導入を検討する企業が増えつつある。[原 正輝]

出典:小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)
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