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東インド会社【ひがしいんどがいしゃ】

日本大百科全書(ニッポニカ)

東インド会社(ひがしいんどがいしゃ)
ひがしいんどがいしゃ
イギリス、オランダ、フランスなどで、東洋貿易実施のため17世紀初めに設立された独占的特許会社。設立の年はイギリスが1600年、オランダが02年、フランスが04年であるが、フランスの場合は、64年に再組織されるまで活動せず、三国のうちでもっとも不振であった。[永積 昭]

成立の事情

15世紀末以来の相次ぐ大航海により、ポルトガル、スペインの両国はそれぞれ東回り、西回りの航路で東洋貿易に進出した。コロンブスは新大陸発見のとき、これをインドの一部と誤認し、「西インド」の名称でよんだが、真相が知られてからも、便宜上従来の東洋貿易の目的地を「東インド」とよぶ習慣ができた。この東インドの産物のうちでもとくにヨーロッパ市場で喜ばれたのは、胡椒(こしょう)、丁子(ちょうじ)、肉豆(にくずく)などの香辛料(香料)であった。このため、香料の原産地であるモルッカ諸島(香料諸島)の争奪が繰り返され、やがて16世紀末になると、新教国であるイギリスとオランダの両国もこの競争に加わるようになった。
 ポルトガル、スペインの場合、海外貿易は王室の独占事業で、本国の身分制度を反映した階級制が保たれていた。一方イギリス、オランダの場合は、中世末期に地中海沿岸で発達した経営形態を受け継いで、商人仲間が共同出資で貿易を行い、あとで利益を分配する初期資本主義的な性格を備えていた。しかし東インド貿易が盛んになると、次々に小会社が設立され、同国人の間での過当競争の結果、利潤は減少した。たとえば、1595年から1602年までの間に東インドに渡航したオランダ船隊は14、船数は65隻と伝えられる。
 イギリスの場合も、すでに16世紀中ごろからいくつかの会社が存在していた。1600年エリザベス1世は東インド会社British East Indian Companyに特許状を与えて、東インド貿易を一手に行わせることにした。特許状には貿易のみならず、海外での法律作成、同国人の密貿易処罰、条約締結、戦争遂行、貨幣鋳造などについての決定権が定められ、会社というよりは一独立国家に等しい権力を備えていた。2年後に成立したオランダ東インド会社Vereenighde Oost Indisch Compagnieも、ほぼ同様の特権をオランダ連邦議会から与えられた。イギリスの会社に比べて資本額は10倍であり、また航海ごとに会社を設立、解散せずに恒常的な組織を保つ世界最初の株式会社と称される。しかし、この会社の前身である六つの会社は、統合後も陰に陽に対立を続け、アムステルダム支部が優位を保った。また重役会は会社の経理を公開せず、配当を恣意(しい)的に行うなど、非民主的な点が多く、たびたびの改革要求にもかかわらず、18世紀末の解体に至るまでほとんど変わらなかった。[永積 昭]

オランダ東インド会社の盛衰

1602年にイギリスはインドネシアのジャワ島西部のバンテン(バンタム)港に商館を開き、香料貿易に進出を企てた。しかし、その翌年同地に商館を開いたオランダにより徐々に圧倒され、ことにオランダのジャカルタ獲得(1619)や、アンボイナ事件に端を発したイギリスのモルッカ諸島からの撤退(1623)などにより、オランダはついに東インド貿易の最終勝利者となった。しかし、その排他的な貿易方針は、これまでアジア各地商人が営んでいた地域的貿易をも衰退させ、かえって自分の首を締める結果となった。また17世紀中ごろからジャワ土着君主の王位継承戦争にしばしば介入して領土を拡張し、香料貿易から商業用作物栽培に転身を図った。早くからオランダ東インド会社の直轄領となっていた西部ジャワのプリアンガン地方では、綿糸、藍(あい)、胡椒などの栽培を奨励し、各地区の首長からこれらの作物を会社が定めた値段で買い取る制度が、17世紀末ごろから成立した。これを義務供出制とよび、やがて18世紀初めにコーヒーのジャワ移植が成功すると、その栽培にも義務供出制が適用され、その供出量は1725年には400万ポンドを突破したといわれる。これは当然ヨーロッパ市場におけるコーヒー価格の暴落を招き、会社は現地首長からのコーヒーの買値を切り下げた。このように会社の方針がしばしば変わったために、現地では絶えず紛争が起こり、利潤は思うようにあがらなかった。
 オランダ東インド会社の貿易不振の原因の一つは、会社職員の不正貿易にあった。つまり、会社勘定以外に個人の貿易品を運搬したり、売買して私腹を肥やしたのである。会社は最初厳罰主義で臨んだが、のちにはその禁止を断念して、個人貿易の限度額を定めたりした。しかし、いうまでもなく効果はあがらなかった。
 1741年のファン・インホフの改革案、1792年のファン・ホーヘンドルプの改革案などは、いずれもオランダ東インド会社の時代遅れの貿易独占政策をやめさせ、自由貿易を振興しようとするものであったが、頑迷な会社幹部は耳を傾けなかった。フランス革命に続くヨーロッパの戦乱により、1793年からフランス軍のオランダ進攻が始まった。オランダ総督一家はイギリスに亡命して、95年オランダはバタビア共和国となった。それに伴って莫大(ばくだい)な負債を抱えたオランダ東インド会社は98年に消滅した(定款上1799年まで存続)。[永積 昭]

イギリス東インド会社の盛衰

インドネシアからインドへ目を転じたイギリスは、18世紀に入ってインドの大帝国ムガルが衰え始めたのに乗じ、まずベンガル地方を植民地化した。当時イギリスとフランスはヨーロッパや新大陸で事ごとに衝突していたが、インド進出に際しても両国は激しく戦っていた。
 フランスは1715年のルイ15世即位以来、イギリス人ジョン・ローを顧問として財政立て直しに努め、19年には東インド会社、西インド会社、ギネア会社を統合して「両インド会社」とした。この会社システムは会社株の値下りなどにより失敗したが、23年以後は北アメリカのルイジアナ、西インド諸島などで活動を続け、とくにインドのポンディシェリには有能な総督が続いて、フランス東インド会社Compagnie des Indes orientalesの黄金時代を現出していた。しかし、59年のマスリパタン商館喪失、61年のポンディシェリ陥落により、優勢な海軍をもつイギリスの優位は決定的となり、その後1世紀余りの間にインド亜大陸全部とスリランカをイギリス植民地とした。こうしてイギリス東インド会社は、インド経営で得られた利潤を本国に運ぶ重要な役割を担うことになった。このようにイギリス東インド会社の領土が増大するにつれて、イギリス本国政府との間には種々の問題が生じた。73年にベンガル州知事は総督に格上げされたかわりに、総督の任命はイギリス国王の許可を要することになった。さらに84年の立法により、政府内に一部局が置かれてイギリス領インドの統治にあたることが定められた。
 一方、経済的にもイギリス東インド会社は時代の流れに取り残されつつあった。18世紀末からイギリスに始まる産業革命は、綿織物などの大量の工業製品の市場をインドに求め、産業資本は貿易自由化を要求して、会社の利害とまっこうから対立した。ただでさえ久しく財政難に苦しんでいた会社は、しだいに政府の監督を受け、ついに1833年に活動を停止した。このように、東インド会社はだいたいにおいてヨーロッパ史上「絶対主義時代」の産物であり、重商主義的政策の支柱でもあったが、資本主義の進展とともにその存在理由を失い、植民地経営をそれぞれの政府が肩代りするようになった。[永積 昭]
『西村孝夫著『フランス東インド会社小史』(1977・大阪府立大学経済学部) ▽永積昭著『オランダ東インド会社』(1971・近藤出版社) ▽『大塚久雄著作集 1、2』(1969・岩波書店)』

出典:小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)
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