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ブランド・エクイティ【ぶらんどえくいてぃ】

知恵蔵

ブランド・エクイティ
信頼感や知名度など無形の価値に裏付けられたブランドの資産的価値。ブランド研究の第一人者であるデービッド.D.Aアーカーは、その著書『ブランド・エクイティ戦略』(陶山計介ほか訳、ダイヤモンド社、1994年)の中で、ブランド・エクイティを構成する要素として、ブランド・ロイヤルティブランド認知知覚品質ブランド連想、その他のブランド資産(特許、商標、流通など)を挙げている。資産的価値の高いブランドは、ブランド名そのものが転売されるとすれば高い値が付くというだけでなく、同じ品質の製品であっても相対的に高い価格で売れることによって大きなキャッシュフローを生み出す力を秘めている。ブランドの資産的価値を測定するための方法は、まだ確立されたとはいえないが、2002年6月、経済産業省はブランド価値評価研究会報告書をまとめ、経済産業省モデルと名付けたブランド価値の評価モデルを公表し注目を集めた。
(高橋郁夫 慶應義塾大学教授 / 2008年)

出典:(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」

マーケティング用語集

ブランド・エクイティ
ブランドの資産価値のこと。ブランド・ロイヤリティ、認知度、ブランド・イメージなどのほか、商標権、特許権なども含めたブランド全体の資産のこと。
ブランド・エクイティが高ければ高いほど、そのブランドを所有する企業は市場における競争優位を確立しやすくなります。その意味でも、マーケティング活動において最も重要な要素としてブランド・マネジメントを位置づけ、ブランド・ロイヤリティと顧客生涯価値(ライフタイムバリュー)を高めることが重要です。

出典:(株)マインズ

ブランド用語集

ブランド・エクイティ
ブランド・エクイティとはブランド資産的価値のことをいう。ブランド認知、ブランド・ロイヤルティ、知覚品質、ブランド連想、諸権利などからなる。

出典:(株)日本ブランド戦略研究所
(C) 2010 Japan Brand Strategy, Inc. All Rights Reserved.
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ナビゲート ビジネス基本用語集

ブランド・エクイティ
ブランドを企業にとっての資産と見なす考え方。 ブランド・ロイヤルティ、ブランド認知、知覚品質、ブランド連想。その他(パテントトレードマークなど)からなるとされる。 高いブランドエクイティを持つ企業は、高い利益率を確保でき、市場で優位に立てる。そうなるためには、長期的・安定的に品質の良い商品やサービスを提供すること、そして利益を地域社会へ還元する活動を行うなど、ブランドへのイメージと信頼を高める努力が必要である。

出典:ナビゲート
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ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

ブランド・エクイティ
ブランドエクイティ
brand equity
エクイティの語源はラテン語の平等で,公正,公平の意味だが,エクイティ・ファイナンス (新株発行に伴う資金調達) など主に企業資産用語としてアメリカなどでは使われる場合が多い。こうしたことから,ブランド・エクイティはブランドを一つの企業資産として積極的に評価しようという考え方。これを高めるには単に品質がよいというだけでなく,社会に受入れられる企業イメージを長期的視点に立って高めていかなければならない。環境,人権問題などに努力する企業のブランドはエクイティが高いといえる。

出典:ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
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日本大百科全書(ニッポニカ)

ブランド・エクイティ
ぶらんどえくいてぃ
brand equity
商品やサービスそのものの価値とは別に、ブランド名や商標が生み出す知名度やイメージなどの付加価値全体をさす概念。邦訳は「ブランドの資産価値」。カリフォルニア大学名誉教授のデビッド・アーカーDavid A. Aaker(1938― )が1980年代に提唱した概念である。以後、無形資産であるブランド・エクイティの活用は、マーケティング戦略上重要であるとの認識が定着し、企業戦略だけでなく、会計学や経営法務にも大きな影響を与えた。
 アーカーは商品やサービスの価値を「機能そのものの価値」と「ブランド・エクイティ」に分解し、価値の大きさを決めるのはブランド・エクイティであると主張した。ブランド・エクイティを(1)知名度(認知)、(2)ブランドに抱くイメージ(知覚品質)、(3)ブランド名を聞いて想起する商品像(連想)、(4)ブランドへの愛着(ロイヤルティ)、(5)法的保護、商標などその他の資産、の5要素に整理して、分析する考え方を提示した。ブランド・エクイティをアンケート調査や財務データを活用して数値化する試みも進んでいる。たとえば、アメリカのコンサルティング会社、インターブランド社Interbrand Corp.は毎年、世界の企業ブランド価値のランキングを公表。2009年の1位はコカ・コーラ、2位IBM、3位マイクロソフト、4位ゼネラル・エレクトリック(GE)、5位ノキアであった。[編集部]

出典:小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)
(C)Shogakukan Inc.
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