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ヒーブ

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

ヒーブ
HEIB
home economist in businessの略。企業に属し,消費者の声を積極的に取入れて企業活動に反映させる任務にあたる者。いわゆる企業と消費者との仲立ちを企業に属しながら行う者である。アメリカで 1930年代に発生した職業で,大学で家政学を学んだ者 (大学の家政学部卒業,家政学修士,家政学博士) が製品開発,消費者教育の仕事を担当する。日本でも 70年代から,こうした職制を設ける企業が現れ,1978年に日本ヒーブ連絡協議会 (のちの日本ヒーブ協議会) が設立された。おもな仕事は,市場調査,商品テスト,販売促進,広報などである。

出典:ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
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とっさの日本語便利帳

ヒーブ
企業内の顧客サービス部門、広報部門などで消費者と企業のパイプ役をする仕事。ヒーブ(HEIB)とは、Home Economists in Businessの略。

出典:(株)朝日新聞出版発行「とっさの日本語便利帳」

岩石学辞典

ヒーブ
断層による基準面の見かけの変位量を鉛直断面内で求めた時に,その水平成分をヒーブという[木村ほか : 1973].

出典:朝倉書店
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流通用語辞典

ヒーブ【Home Economist In Business】
家政学を専攻し、4年制大学を卒業したかまたはそれと同等以上の資格を有し、企業内でその専門知識を活かして働いている者をいう。その任務は消費者へのアドバイスや教育、コミュニケーション、消費者行動の分析、消費者の声を企業活動に反映させることなど多方面にわたり、企業と消費者の間のパイプ役を果たすことにある。組織的には社長と直結する。米国ではすでに長い歴史をもっているが、わが国では導入している企業は少ない。

出典:(株)ジェリコ・コンサルティング
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大辞林 第三版

ヒーブ【HEIB】
企業内で家政学の知識をいかし、消費者の視点を製品開発や広告活動に取り入れたり、消費者へ助言を行なう人。また、広く企業の消費者関連部門で働く女性をいう場合もある。

出典:三省堂
(C) Sanseido Co.,Ltd. 編者:松村明 編 発行者:株式会社 三省堂 ※ 書籍版『大辞林第三版』の図表・付録は収録させておりません。 ※ それぞれの用語は執筆時点での最新のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。

ヒーブ【HEIB】
〖home economist in business〗
ヒーブ

出典:三省堂
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日本大百科全書(ニッポニカ)

ヒーブ
ひーぶ
HEIB
企業内において、消費者からの商品に対する苦情や消費者問題などを担当し、企業と消費者とのパイプ役を果たす企業内家政学士Home Economists in Businessの略称。ヒーブは、1923年アメリカ家政学会にビジネスセクションとしての分科会として設立されたのが発祥である。その分科会の会員が、企業内家政学士、ヒーブとして活動してきた。大量消費の進展に伴い企業も真剣に消費者問題に取り組む必要が生じ、その中にあってヒーブは、単に消費者の自社製品に対する苦情の処理だけでなく、消費者の相談相手として、消費者が商品の選択能力を身につけ、また消費者のために、より優れた商品が生産、販売されるように努めるなど消費者と企業を結ぶ役割を担ってきた。
 日本でも1970年代に入って家政学科出身者の新しい職業分野として注目されてきたが、アメリカとは異なり家政学士に限らず「生活者と企業のパイプ役として、生活者の視点を生かして仕事をする」ことを重視し、企業の消費者関連部門(消費者相談、商品開発、マーケティング、広報など)で働く人をヒーブとよんでいる。1978年(昭和53)には「日本ヒーブ協議会」が設立され、企業の消費者対応、消費者教育、広報、商品開発などの多様な分野で活躍する女性たちが集い、異業種交流の特徴を生かしながら、2010年(平成22)6月現在、約140名の会員が活発な情報交換を行っている。会員の所属企業(約120社)の多くは消費者とのかかわりが深い食品、化学、電機等の最終消費財メーカーが中心となっている。ヒーブになるための資格・条件はないが、企業を取り巻く様々な経営環境変化や消費者志向の高まりの中で、ヒーブとして活躍するには、社会生活に対する幅広い知識が必要となり、またその視点を企業のビジネスに結びつける説得力と実践力が求められる。 [仙波千代・片岡まり・日本ヒーブ協議会]

出典:小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)
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