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アンテナショップ【あんてなしょっぷ】

ナビゲート ビジネス基本用語集

アンテナショップ
新商品などを実験的に売り出し、消費者の反応から新たなトレンドを探ることを目的とした店舗のこと。販売目的でなく情報の受発信を目的としていることからアンテナショップといわれる。通常、流行の先端を行く人々が集まるところに出店される。日本では原宿や六本木に多い。

出典:ナビゲート
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朝日新聞掲載「キーワード」

アンテナショップ
自治体が主体となって開設し、特産品の販売や観光情報などを発信する施設。東京や大阪など大都市に置く自治体が多い。2000年代に増えた。一般財団法人の地域活性化センター(東京)によると、昨年4月時点で都内に52施設あり、うち25施設が飲食店併設。北海道や沖縄など11施設に年間50万人以上が来館し、7施設で年5億円を超える売り上げがあった。
(2015-10-01 朝日新聞 朝刊 岡山全県・1地方)

出典:朝日新聞掲載「キーワード」

デジタル大辞泉

アンテナ‐ショップ(antenna shop)
製造・流通業者などが、新製品などを試験的に販売する店。消費者の反応を調査して商品開発に役立てる。パイロットショップ。
地方自治体が東京・大阪などの繁華街で地元の特産品などを販売する店。祭りなどの情報も流し、大消費地の傾向を調査するねらいがある。サテライトショップ。

出典:小学館
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大辞林 第三版

アンテナショップ【antenna shop】
新商品を試験的に売り出す小売店舗。消費者の反応を探るアンテナの働きをもつことからいう。パイロット-ショップ。
地方自治体が特産品を販売するために東京などに構える店舗。

出典:三省堂
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ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

アンテナショップ
antenna shop
企業や地方公共団体などが,自社の新製品または地域の物産に対する消費者の動向やパブリシティの効果などを把握するために設ける直営店舗。パイロットショップ pilot shopともいう。1970年代半ば頃から設置されるようになり,当初はおもに消費財メーカーが東京都心の若者の集まる街に出店し,消費者のニーズ,売れ筋情報,地域特性などを把握し,多角化戦略経営管理に役立たせることを目的とした。近年では業種も多岐にわたり,地方自治体のアンテナショップでは地域情報を総合的に発信するとともに,特産品の販売施設や飲食施設を設置している。

出典:ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
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日本大百科全書(ニッポニカ)

アンテナショップ
あんてなしょっぷ
Antenna Shop
企業や自治体などが自らの商品、特産品、技術などを広く一般にPRし、消費者の反応や流行を探るために設ける店。販売目的と同時に、消費者情報の受・発信の役割を果たしていることからアンテナショップとよばれる。(1)新製品の試験販売や発表・宣伝、(2)特産品のPR、(3)観光・イベント情報の発信、(4)消費トレンドや需要の把握、などの目的で開設される。政府系機関、外国政府、大学、農漁協、テレビ局などが設置する場合もある。東京に多く、銀座、新宿などのほか、流行に敏感な人が集まるとされる渋谷、原宿などに出店されることが多い。直営店方式、共同出店方式、コンビニエンス・ストアなど商業施設の一角に出店する方式などがある。パイロットショップ、センサーショップなども類似のマーケット用語である。
 民間企業のアンテナショップは自社製品・技術を広くPRするほか、新製品・技術の試験販売機能を担っている。アンテナショップ限定の商品やキャラクター商品を販売したり、商品の修理や関連消耗品の販売をしたりするケースもある。自治体のアンテナショップは、かつては東京駅八重洲(やえす)口の国際観光会館に集まっていたが、1990年代からPR効果の高い銀座や新宿に出店するケースが増えた。宮崎県知事の東国原英夫(ひがしこくばるひでお)(当時)の宣伝効果で2007年(平成19)に「新宿みやざき館KONNE(コンネ)」の売上高が急増したことから注目を集め、全国の自治体のアンテナショップの出店が加速。一般財団法人地域活性化センター調べでは、2016年時点で38都道府県・16市町村が東京都内に65店を出している。北海道の「北海道どさんこプラザ有楽町店」のように年商10億円を超えるアンテナショップもあり、複数店を出す自治体も増えている。[矢野 武]

出典:小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)
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